濵本 隆弘 ハマモト タカヒロ

濵本 隆弘 ハマモト タカヒロ

最終更新日:2020年8月18日

公開日:2019年6月12日

所属(学部・学科等)

  • 商学部 経営学科

資格

  • 准教授

学位

  • 商学修士

最終学歴

  • 関西学院大学大学院商学研究科博士課程後期課程満期退学

担当科目

  • 自己発見とキャリア開発
  • 教養演習
  • 教養基礎
  • 経営学入門
  • 経営組織論Ⅰ・経営組織論A
  • 経営組織論Ⅱ・経営組織論B
  • 戦略経営論・ストラテジックマネジメント
  • 企業文化論
  • 研究演習Ⅰ
  • 研究演習Ⅱ
  • 卒業研究
  • 経営組織特論
  • 経営組織特論 (大学院)
  • 経営管理演習(修士論文指導)(大学院)

専門分野

  • 経営組織
  • 組織行動
  • 企業文化
  • 経営学史

現在の研究テーマ

  1. 日本・ドイツ・アメリカの企業文化の比較研究
  2. EU域内における企業の環境経営
  3. 組織行動を学ぶためのケース及びティーチング・ノートの作成
  4. 組織戦略を学ぶためのケース及びティーチング・ノートの作成
  5. ヨーロッパ諸国におけるポピュリズムの動向
  6. 経営戦略のテキスト出版に向けた調査・研究

学外での活動

  • 摂津市都市計画審議委員会委員

委員会(学内)など

  • 初年次教育専門部会メンバー
  • 陸上競技部・男子ラグビー部 顧問

研究業績

項目 事典
発行年月 2012年6月
タイトル 経営学史事典(第2版)
単共著 共著
発行所・発表雑誌等 経営学史学会編 文眞堂
ページ

項目 学術著書
発行年月 2010.02
タイトル 地球環境問題と企業経営
単共著 共著
発行所・発表雑誌等 同文館、深山明・海道ノブチカ編著『基本経営学』
ページ 193-205

項目 教科書(分担執筆)
発行年月 2009.11
タイトル ザ・出張講義 社会科学のことがよくわかる本
(第4章「企業文化の問われる時代」 -良い企業からエクセレント・カンパニーへ-)
単共著 共著
発行所・発表雑誌等 大学教育出版、流通科学大学 高大連携研究会編
ページ 38-46

項目 学術著書
発行年月 2002.3
タイトル 「企業文化と組織行動」
単共著 共著
発行所・発表雑誌等 『経営学の基礎』(同文舘出版)
ページ

項目 学術著書
発行年月 2001.4
タイトル 「企業文化論の問題」
単共著 単著
発行所・発表雑誌等 『経営学の歴史』(中央経済社)
ページ

項目 学術著書
発行年月 2001.5
タイトル 「組織論」
単共著  
発行所・発表雑誌等 『現代経営学の基礎問題』(ミネルヴァ書房)
ページ  

項目 学術著書
発行年月 1999.6
タイトル 「企業文化の日独比較」
単共著 共著
発行所・発表雑誌等 『日本とドイツの経営』(税務経理協会)
ページ  

項目 著書
発行年月 1999.3
タイトル 『リーダーシップ プログラム21 基礎知識編』
単共著 単著
発行所・発表雑誌等 黎明出版
ページ  

項目 学術論文
発行年月 2004.4
タイトル 「ドイツ企業と組織文化―企業の環境経営を中心に―」
単共著 単著
発行所・発表雑誌等 伊賀隆学長退任記念論集
ページ 203-210

項目 学術論文
発行年月 2003.11
タイトル 「ドイツのIT産業」
単共著 単著
発行所・発表雑誌等 流通科学大学学術研究会、流通科学大学論集
ページ 1-11

項目 学術論文
発行年月 2002.3
タイトル 組織と企業文化-組織開発としてのコーポレートシアター-
単共著 単著
発行所・発表雑誌等 「流通科学大学論集-流通・経営編」第14巻第3号
ページ P79-P90

項目 学術論文
発行年月 2002.11
タイトル EUにおけるIT産業
単共著 単著
発行所・発表雑誌等 「流通科学大学論集-流通・経営編」第15巻第2号
ページ P97-P126

項目 学術論文
発行年月 2002.3
タイトル ドイツにおけるCIについての一考察
単共著 単著
発行所・発表雑誌等 「流通科学大学論集-流通・経営編」第12巻第3号
ページ  

項目 学術論文
発行年月 1999.3
タイトル ドイツの企業文化
単共著 単著
発行所・発表雑誌等 「流通科学大学論集-流通・経営編」第11巻第2号
ページ  

項目 ケース
発行年月 2003.9
タイトル 「組織のリストラ戦略」
単共著 単著
発行所・発表雑誌等  
ページ  

項目 翻訳
発行年月 1996.2
タイトル 「第9章 組織・第10章 国際的企業活動」
単共著 共著
発行所・発表雑誌等 『ヴェーバー経営経済学入門』(中央経済社)
ページ  

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